日本のeスポーツはどう始まったのか

1974年、ゲームセンターが予選会場になった

日本で記録に残る最初期のゲーム大会は、1974年にセガが開いた「セガTVゲーム機全国コンテスト」です。テーブル筐体『テーブルホッケー』を使い、全国約300か所での予選を経て、東京で決勝大会を開きました。世界的にも、記録に残るゲーム大会としてはかなり早い部類に入ります。

この形式は、その後30年にわたって日本のゲーム大会の原型になりました。全国に散らばったゲームセンターが、そのまま予選会場のネットワークとして機能する。店舗には常連が集まり、そこで腕を磨いた者が地域代表として勝ち上がってくる。主催者は会場を用意する必要がなく、店舗は集客ができ、プレイヤーは近所で予選に出られる。三方にとって都合のよい仕組みでした。

日本が欧米や韓国と異なる道を歩んだ最大の理由は、この「場所」の違いにあります。韓国ではPC房（PCバン）がプレイヤーの集合場所になり、必然的にPCオンラインゲームが競技の中心になりました。米国では家庭用PCと、機材を持ち寄って集まるLANパーティが土台になりました。日本ではゲームセンターが担い、そこに置かれていたのはアーケードの対戦筐体です。

結果として、日本の競技文化は格闘ゲームを中心に発達しました。1991年に稼働した『ストリートファイターII』が対戦文化の起点となり、店舗ごとの序列、地域ごとの立ち回りの流派、遠征して他流試合をするという慣習が生まれます。「聖地」と呼ばれるゲームセンターができ、そこに強い人が集まり、さらに強い人を呼ぶという循環が起きました。

重要なのは、これが大会という制度が用意される前から成立していたことです。誰かが競技化したのではなく、プレイヤー同士が自発的につくった競技の生態系でした。この自生的な性格は、のちに日本のシーンが制度化に手間取る一因にもなります。すでに機能しているものを、わざわざ外から整える必要を感じにくいからです。

1990年代、コミュニティが競技を運営した

1990年代の日本には、公式の競技団体もリーグもありませんでした。それでも競技は成立していました。運営を担ったのはプレイヤー自身と、ゲームセンターの店員です。

店舗が主催する大会、雑誌が主催する大会、有志が会場を借りて開く大会。参加費を集めてそれをそのまま賞金にする形が一般的で、規模は数十人から数百人でした。トーナメント表は手書きで、対戦の順番はくじ引きで決まります。運営は本業のかたわらの作業で、収入はありません。

結果を外へ伝える役割は、ゲーム情報誌が担いました。『ゲーメスト』や、のちの『アルカディア』といった雑誌が大会結果と戦術記事を載せ、対戦の映像はビデオテープとして流通します。強い選手の名前と、その人の使うキャラクター、得意な立ち回りが全国に知られていく。この「メディアが競技を可視化する」役割は、20年後に配信プラットフォームが引き継ぐことになります。

この時代に頭角を現した選手の何人かは、いまも第一線にいます。梅原大吾選手は1990年代からアーケードの大会に出続け、のちにギネス世界記録に「世界で最も長く賞金を稼いでいるプロゲーマー」として認定されました。競技歴が30年を超える選手が現役でいる状況は、他のスポーツではまず起こりません。格闘ゲームが、反射速度よりも読み合いの経験値が効きやすい競技であることの表れでもあります。

一方で、この時代の限界もはっきりしています。運営は完全にボランティアで、賞金は参加費の再配分にすぎません。企業の資金は入らず、選手が競技で生活することも考えられていませんでした。競技の質は高いのに、それを支える経済がまったく存在しない。この状態が2000年代を通じて続きます。

2000年代、「闘劇」と World Cyber Games

2000年代に入ると、規模の大きな大会が2つの系統で現れます。

ひとつは国内の格闘ゲーム大会「闘劇」です。2003年に始まり、ゲーム情報誌『アルカディア』を発行するエンターブレインが主催しました。全国のゲームセンターで予選を行い、勝ち上がったチームが決勝大会に集まる形式で、優勝者はその年のタイトルの日本一として扱われます。2012年まで10年続き、日本の格闘ゲームシーンの中心であり続けました。会場には数千人が集まり、有料のDVDが発売されるなど、興行としての体裁も整いはじめます。

もうひとつは国際大会への参加です。2000年に韓国で始まった World Cyber Games（WCG）は、国別の予選を勝ち抜いた選手が世界大会に集まる形式で、開会式や選手宣誓といったオリンピックに擬した演出で運営されました。日本でも2000年から東京ゲームショウで予選が行われるようになります。国を代表して出場するという形式は、eスポーツを競技として位置づけようとする当時の発想をよく表しています。

この時期に日本代表として国際大会に出た選手には、KeNNy選手がいます。2002年の WCG 日本予選で Counter-Strike 1.6 部門を制しました。「eスポーツ」という言葉が国内でほとんど使われていない時期の競技者で、その後 Sudden Attack へ主戦場を移し、2013年には FOREVER Counter-Strike 1.6 League を制しています。

ただし、この2つの系統はほとんど交わりませんでした。闘劇はアーケード文化の延長にあり、WCG は PCオンラインゲームの世界です。プレイヤー層も、運営する人も、資金の出どころも別でした。格闘ゲームの強豪が Counter-Strike の大会結果を知らず、その逆も同じ。「日本のeスポーツ」という共通の主語がないまま、別々の競技が並行して走っていた状態です。

この分断は長く続き、いまも痕跡が残っています。国内チームが格闘ゲーム部門とFPS部門を同じ組織で持つようになったのは2010年代後半以降のことで、それ以前は接点がほとんどありませんでした。

2000年代の逆風 —— 社会の視線

同じ時期、日本ではゲームに対する社会の視線がむしろ厳しくなっていました。

2002年7月に出版された『ゲーム脳の恐怖』は、ゲームが脳に悪影響を与えるという主張を広く知らしめました。この主張は脳科学の専門家から科学的根拠に乏しいと批判されましたが、書籍とテレビを通じて広がった印象は残ります。「ゲームばかりしていると駄目になる」という言い回しが、根拠を問われないまま流通する状態が生まれました。

学校や家庭でゲームが「やめさせるもの」として扱われる状況は、この時期に固定化します。部活として認められる可能性はなく、進路指導で肯定的に扱われることもありませんでした。競技として認めてもらうという発想が育ちにくかった背景には、この空気があります。

企業がスポンサーにつくことも、行政が関与することも、当時は考えにくいことでした。ゲーム大会に協賛したことが企業のイメージを損ねかねない、と判断される時代です。韓国が国策としてeスポーツを育て、プロリーグの試合をテレビで中継していたのとは対照的でした。

もうひとつ、制度上の障壁もありました。高額の賞金を出す大会を国内で開こうとすると、景品表示法との関係を整理しなければなりません。ゲームの購入者を対象にした大会で高額の賞金を出すと「景品類」の上限規制にかかる可能性があり、その解釈が定まっていませんでした。海外の大会で数千万円の賞金が当たり前になっていた時期に、日本の大会は10万円単位にとどまります。この問題は「eスポーツの賞金はなぜ複雑なのか」で詳しく扱います。

日本の競技シーンが2010年代後半まで「アンダーグラウンドの文化」として扱われ続けたのは、実力の問題ではありませんでした。社会的な位置づけと、制度の未整備の問題です。

2010年代前半、プロという職業の登場

流れが変わりはじめたのは2010年前後です。

2010年、梅原大吾選手が海外の周辺機器メーカーとプロ契約を結び、日本初のプロ格闘ゲーマーとなりました。ゲームの大会で勝つことに対して、企業が継続的に報酬を払う。それまで存在しなかった契約形態が、実例として提示されたことになります。

この一件が重要だったのは、金額よりも「職業として名乗れるようになった」ことです。以後、ときど選手、ふ〜ど選手、ももち選手といった選手が続き、Evil Geniuses や Team Liquid のような海外の大手チームと契約する例も出てきました。格闘ゲームは個人競技で、選手が国境をまたいでスポンサー契約を結びやすいという構造も後押しします。

ときど選手が東京大学工学部の出身であることが一般メディアで繰り返し取り上げられたことも、この時期の変化を示しています。「学業を捨ててゲームをする人」ではなく「学歴も実力もある人が選んだ職業」という文脈で語られるようになりました。

環境面でも動きがありました。2011年11月15日には、国内初のeスポーツ専用施設「e-sports SQUARE」が千葉県市川市にオープンします。2014年4月には TOKYO MX2 で日本初のeスポーツ専門情報番組『eスポーツMaX』の放送が始まりました。競技を見る場所と、それを伝えるメディアが少しずつ整いはじめます。

ただし、この時期の「プロ」はまだ数十人規模でした。チームの数も少なく、給与を出せる組織はほとんどありません。2010年代前半は、職業としての可能性が見えただけで、産業としては何も立ち上がっていない段階でした。

2018年、JeSU の設立と「元年」

2018年1月22日、日本eスポーツ協会（JeSPA）、日本eスポーツ連盟（JeSF）、e-sports促進機構の3団体が統合し、日本eスポーツ連合（JeSU）が設立されました。同年2月1日から活動を開始しています。

統合の目的は、対外的な窓口を一本化することでした。国際大会に日本代表を送る、行政と協議する、企業とスポンサー契約を結ぶ。いずれも「日本を代表する団体はどこか」が定まらないと進みません。団体の乱立は理念の対立というより、実務上の障害でした。

JeSU は発足と同時にプロライセンス制度を導入します。公認大会で成績を収め、指定の講習を受けた選手にライセンスを発行するもので、当初は『コール オブ デューティ ワールドウォーII』など6タイトルが対象とされました。この制度は賞金と法規制の問題への対応として設計されましたが、後に大きな議論を呼ぶことになります。詳しくは「プロライセンス制度は何を変えたのか」で扱います。

2018年は各方面からの参入が相次いだ年でもあります。吉本興業がeスポーツ事業への参入を発表し、Jリーグが『ウイニングイレブン』のリーグ「eJ.LEAGUE」を開催、日本野球機構は7月19日に「eBASEBALL パワプロ・プロリーグ」の開催を発表しました。既存のスポーツ団体とエンターテインメント企業が同時に動いています。

さらに2018年8月のアジア競技大会（ジャカルタ）で、eスポーツが公開競技として6種目実施され、日本代表が参加しました。国際総合競技大会という枠組みに入ったことで、報道の扱いが変わります。スポーツ面で扱われるようになったことの効果は小さくありません。

この年が「日本eスポーツ元年」と呼ばれるのは、競技が始まった年だからではなく、制度と資金が入ってきた年だからです。中身は40年以上前からありました。

2020年代、VALORANT が変えたもの

2020年代に入ると、国内シーンの構図が大きく変わります。中心にあったのは Riot Games の『VALORANT』でした。

2020年6月のサービス開始直後から国内で競技シーンが立ち上がり、2022年4月の VALORANT Champions Tour Stage 1 Masters Reykjavík で ZETA DIVISION が3位に入りました。日本のチームが FPS の大規模国際大会でベスト4に到達したのは初めてで、国内の同時視聴者数の記録も大きく塗り替えます。

この一件は、それまでの日本のeスポーツが抱えていた「国内では盛り上がるが世界では勝てない」という状況を部分的に覆しました。同時に、勝てば見る人が増えるという当たり前の事実を、はっきりした数字で示した出来事でもあります。詳しくは「VALORANTが日本のeスポーツを変えた日」で扱います。

同じ時期、モバイルタイトルでも成果が出ています。REJECT は2024年に PUBG MOBILE GLOBAL OPEN を制し、日本のチームとしてシューティングゲームの世界大会で初めて優勝しました。同年の PUBG MOBILE WORLD CUP でも準優勝しています。FENNEL は2024年8月に Pokémon World Championships を制し、2026年には Pokémon UNITE Asia Champions League FINALS と LJL Spring Series を制しました。

格闘ゲームでも、REJECT が2025年のストリートファイターリーグ Pro-JP とワールドチャンピオンシップを制しています。かつて分断されていたアーケード系とPC系が、いまはひとつのチームの中に並んでいます。

記録が失われてきたこと

歴史を書こうとして直面するのが、記録の欠落です。

1990年代から2000年代の大会について、公式の記録がほとんど残っていません。主催者のサイトは閉鎖され、雑誌は絶版になり、映像はビデオテープのまま散逸しました。当時の結果を知るには、個人が保存していた資料に頼るしかありません。

闘劇のように10年続いた大会でさえ、全大会の完全な記録を参照するのは容易ではありません。優勝者は語り継がれていても、対戦の詳細や参加者の全体像は失われています。

2010年代以降は状況が改善しました。配信のアーカイブが残り、大会の記録がウェブに蓄積されるようになったためです。コミュニティが運営する競技データベースも充実してきました。

それでも、プラットフォームに依存した記録という弱点は残ります。サービスの方針変更でアーカイブが消える可能性があり、権利の関係で残せない映像もあります。

競技の歴史が積み上がることは、そのまま競技の価値になります。他のスポーツが100年の記録を持つのに対し、eスポーツは50年の活動のうち前半の記録をほとんど失いました。いま残せるものを残しておくことの意味は、20年後に分かるはずです。

積み残された課題

一方で、解決していない問題も残っています。

収益構造の偏りが最大のものです。国内チームの収入はスポンサー料に大きく依存しており、賞金や放映権、チケット、グッズの比率は低いままです。スポンサーの予算はマーケティング費であり、景気や企業方針の変化で減りやすい。売上が立っていても、事業として安定しているとは言いにくい状況です。この構造は「eスポーツチームはどうやって稼いでいるのか」で詳しく扱います。

選手のキャリアも課題です。FPS 系タイトルの選手寿命は短く、20代半ばで競技を退く例が珍しくありません。引退後の受け皿は配信者かチームスタッフに事実上限られており、制度として整備されているわけではありません。けんき選手や関優太選手のように配信で成功する例はありますが、それは誰にでも開かれた道ではありません。

大会の継続性も不安定です。パブリッシャーの方針変更で競技シーンが縮小・終了した例は国内外にあります。競技の存立が一企業の判断に依存する構造は変わっていません。

チームの統廃合も進んでいます。2026年7月には CAG の Rainbow Six Siege 部門が VARREL と統合され、「CAG by VARREL」として活動する体制になりました。運営コストと成績の折り合いをどうつけるかは、どのチームにも共通する問題です。

日本のeスポーツは、50年をかけて競技の中身を育て、この10年で制度と資金を得ました。市場規模は2024年で約161億円、2026年には200億円を超える見通しとされています。次に問われるのは、規模を大きくすることではなく、それを続けられる形にできるかどうかです。