eスポーツ市場規模の読み方

主要な数字

まず、現在よく引用される数字を確認します。

JeSU（一般社団法人日本eスポーツ協会）が角川アスキー総合研究所と発行するデータ年鑑『日本eスポーツ白書2025』によれば、2024年の国内eスポーツ市場規模は約161億円で、前年比9.9%の伸びでした。同年のeスポーツファン数は約967万人、競技者人口は推計約419万人とされています。

将来予測も示されています。2025年は182億8,700万円（前年比13.3%増）、2026年は209億6,300万円（同14.6%増）で、2026年に200億円を超える見通しです。ファン数も2026年には1,500万人に迫るとされています。

過去にさかのぼると、2019年に60億円を突破し、2020年は66.8億円でした。2020年以降、年平均10%前後の成長が続いている計算になります。

これらの数字は、日本のeスポーツについてもっとも広く参照される統計です。しかし、それぞれが何を数えているかは、注意して読む必要があります。

「市場規模」は何を数えているか

161億円という市場規模は、eスポーツ事業として動いた金額を指します。具体的には、次のような項目の合計です。

スポンサー料が最大の項目です。企業がチームや大会に支払う協賛金。国内eスポーツ市場の大半を占めるとされます。

放映権・配信権。大会の中継権をメディアやプラットフォームが購入する金額です。日本では欧米ほど大きくありません。

チケット収入。オフライン大会の入場料です。会場の規模に制約されるため、金額としては小さい。

グッズ・商品。チームのアパレルやコラボ商品の売上です。

賞金。大会で支払われる賞金の総額です。

その他。イベント制作費、施設運営、教育事業などが含まれる場合があります。

重要なのは、ゲームソフトやアイテム課金の売上は含まれないことです。国内のゲーム市場全体は兆円規模ですが、そのうち「eスポーツ市場」として計上されるのは161億円分だけ。つまり、ゲーム産業のごく一部を切り出した数字です。

「競技人口」は何を数えているか

419万人という競技者人口は、プロ選手の数ではありません。

『日本eスポーツ白書2025』では、競技者人口をファン数の43.3%として算出しています。ここでいう競技者は、オンライン対戦を含む競技的なプレーをしている人の推計であり、大会に出場しているとは限りません。

一方、プロとして生計を立てている選手の数は、国内では多く見積もっても数百人規模とされます。419万人と数百人。3桁と7桁の差があります。

この差を意識せずに数字を使うと、誤った印象が生まれます。「競技人口419万人」と聞けば、それだけの人が競技として真剣に取り組んでいるように見えます。実際には、その大半はオンラインで対戦を楽しんでいる一般のプレイヤーです。

同じ問題は、他のスポーツの統計にもあります。「サッカー人口」といったとき、プロ選手も、部活動の生徒も、休日にフットサルをする社会人も含まれます。層が違うものを1つの数字にまとめている点は共通しています。

「ファン数」の定義

967万人というファン数も、定義を確認する必要があります。

一般に、この種の統計では「eスポーツの試合を観戦したことがある人」「eスポーツに関心がある人」といった条件でアンケート調査を行い、その回答比率を人口に掛けて推計します。したがって、調査の質問文が数字を決めます。

「eスポーツという言葉を知っているか」と聞けば数字は大きくなり、「過去1年間にeスポーツの大会を視聴したか」と聞けば小さくなります。「eスポーツに強い関心があるか」ならさらに小さい。

これは調査が不正確だという話ではありません。どんな調査にも定義が必要で、その定義によって数字が変わるのは当然です。問題は、引用する側が定義を確認せずに使うことです。

比較する際にはさらに注意が要ります。異なる調査機関の数字を並べて「日本は海外より少ない」と論じても、定義が違えば比較になりません。国際比較を行う際は、同じ調査機関が同じ定義で測ったデータを使う必要があります。

成長率をどう見るか

年平均10%前後の成長という数字は、どう評価すべきでしょうか。

まず、母数が小さいことを考慮する必要があります。161億円という規模は、日本の産業としては小さい部類です。小さい母数からの成長率は大きく出やすく、絶対額の増加は年間15億円程度にとどまります。

次に、成長の内訳が重要です。161億円のうち大半がスポンサー料だとすれば、成長しているのは主にスポンサーの支出です。これは企業のマーケティング予算であり、景気や企業方針の変化で減りうるものです。観戦収入やグッズのような、消費者が直接支払う収入が伸びているかどうかは、別に確認する必要があります。

三つ目に、予測の性質です。2026年に209億円という数字は予測であり、実績ではありません。過去の成長率を延長した推計であり、環境が変われば外れます。海外では、2020年代前半にeスポーツへの投資が過熱したあと調整局面が訪れ、複数のチームが縮小や解散に至りました。成長が続く保証はありません。

成長率だけを見て「有望な市場だ」と結論づけるのは、統計の使い方として粗い。中身を見る必要があります。

海外との比較

日本のeスポーツ市場は、海外と比べてどうなのでしょうか。

国際的な調査機関の推計では、世界のeスポーツ市場は十数億ドル規模とされることが多く、そのうち中国と北米が大きな比率を占めます。日本のシェアは小さい。

ただし、この比較には注意が必要です。調査機関ごとに定義が異なり、何を市場に含めるかが違います。ある調査では配信プラットフォームの収益を含み、別の調査では含まない。数字を並べても比較にならないことがあります。

より意味のある比較は、構成比です。日本の市場がスポンサー料に大きく依存しているのに対し、北米・欧州ではリーグからの分配金や放映権収入の比率が高い。中国ではプラットフォーム企業の関与が大きい。金額の大小より、収入の組成の違いのほうが、市場の性格をよく表します。

もうひとつは、人口あたりの視聴時間です。日本はゲーム配信の視聴時間が世界的に見ても高い水準にあるとされます。市場規模が小さいのに視聴が多いということは、視聴が収益に変換されていないことを意味します。これは日本の構造的な課題です。

統計が足りない領域

現在の統計で見えないことも、多くあります。

選手の待遇が分かりません。給与の水準、契約の期間、賞金の分配比率。業界内で断片的に語られる程度で、体系的なデータはありません。選手が自分の待遇が適正か判断する材料も、新規参入する人が将来を見通す材料もない状態です。

チームの財務も見えません。上場企業の子会社が運営するチームであれば親会社の開示から推測できますが、独立系のチームの売上や利益はほとんど公開されていません。

大会の規模も体系的に集計されていません。年間に何件の大会が開かれ、参加者は何人で、賞金総額はいくらか。断片的な情報はあっても、時系列で追える形にはなっていません。

引退後の進路も分かりません。競技を退いた選手が何をしているのか、追跡した調査はありません。この点は「引退したあと、選手はどこへ行くのか」で扱いましたが、事例の紹介にとどまらざるを得ないのが現状です。

数字が使われる場面

統計は、実際にどこで使われているのでしょうか。

企業の参入判断で使われます。スポンサーになるかどうか、事業を立ち上げるかどうか。市場規模と成長率は、社内で説明するための材料になります。この用途では、数字の絶対値よりも「伸びている」という傾向が重視されます。

自治体の事業計画でも使われます。eスポーツ関連の施策に予算をつける根拠として、市場の成長や競技人口が引用されます。地域とeスポーツの関係は「eスポーツと地域創生」で扱っています。

教育機関の広報でも使われます。専門学校や高校がeスポーツのコースを設ける際、業界の成長性を示す数字が募集資料に載ります。ここでの引用はとくに注意が必要で、市場規模の成長と就職先の増加は同じことではありません。

メディアの記事でも頻繁に使われます。記事の冒頭で市場規模を示し、成長する分野であることを印象づける。定型的な使い方ですが、数字の意味が説明されないまま流通する原因にもなっています。

誤用されやすいパターン

実際によく見かける誤用を挙げておきます。

「競技人口419万人の市場」。市場規模161億円と競技人口419万人は別の指標であり、419万人が161億円を支払っているわけではありません。両者を並べて「一人あたり3,800円」と計算するのは意味がありません。

「市場が伸びているから儲かる」。市場規模の成長は、参入者の収益を保証しません。参入者が増えれば一社あたりの取り分は減ります。実際、市場が成長している期間に撤退したチームや企業は複数あります。

「日本は遅れている」。市場規模の国際比較で日本が小さいことをもって遅れていると論じるのは、定義の違いを無視しています。また、市場規模と競技の水準は別の指標です。

「ファンが増えれば選手が稼げる」。ファン数の増加が選手の収入に直結するには、その間に収益化の仕組みが必要です。日本の場合、ファン数の増加は主にスポンサー料の上昇として反映され、選手個人の収入には間接的にしか届きません。

統計を作る側の難しさ

誤解を招かないために付け加えると、統計を作る側にも難しさがあります。

eスポーツは、明確な業界の境界を持ちません。ゲーム産業の一部なのか、スポーツなのか、エンターテインメントなのか。事業者の側も、eスポーツ事業を分離して計上しているとは限りません。集計の対象を決めること自体が判断を含みます。

調査の方法にも制約があります。事業者へのアンケートは回答率に左右され、ファン数の推計は一般消費者への調査に依存します。悉皆調査（全数調査）は現実的ではありません。

さらに、業界の変化が速い。5年前と現在では、収益の項目そのものが変わっています。時系列で比較できるように定義を固定すれば実態から離れ、実態に合わせて定義を変えれば比較できなくなる。統計に共通するジレンマです。

『日本eスポーツ白書』が毎年発行され、定義と手法を公開しながら継続していることには、この点で価値があります。単年の数字より、同じ手法で継続的に測ることのほうが重要です。

どう読めばよいのか

では、eスポーツの統計をどう読めばよいのでしょうか。

定義を確認する。何を数えた数字なのかを、出典にあたって確認します。市場規模なら何が含まれるか、競技人口なら誰を数えているか。これだけで誤用の大半は防げます。

単独の数字で判断しない。市場規模だけ、競技人口だけを見ても実態は分かりません。複数の指標を組み合わせ、内訳を見る必要があります。

予測と実績を区別する。2026年に200億円という数字は予測です。実績と並べて語ると、既定の事実のように見えてしまいます。

目的を意識する。統計は目的を持って作られます。業界団体が発行する統計は、業界の発展を示す方向に設計されやすい。これは不正ではなく、どんな統計にも視点があるということです。

現場の実感と照らす。数字が現場の実感と合わないときは、どちらかが間違っているのではなく、測っているものが違う可能性があります。

数字を自分で作るという選択

既存の統計に必要な数字がないなら、自分で測るという選択肢があります。

大会主催者なら、参加者数、視聴者数、県外からの参加比率、リピート率を毎回同じ方法で記録できます。数年続ければ、自分の大会の傾向が見えます。

チームなら、SNS のフォロワー、配信の平均同時視聴者数、グッズの販売数。スポンサーへの提案にそのまま使えます。

自治体なら、参加者数、継続参加率、県内の部活動の数、担い手の数。事業の継続を説明する根拠になります。

重要なのは、同じ方法で継続的に測ることです。方法を変えれば比較できません。項目を増やしすぎても続きません。少数の指標を決めて、毎回同じように記録する。

業界全体の統計が整備されるのを待つより、自分の手元のデータを積み上げるほうが、実務の判断には早く役立ちます。そしてそうした個別のデータが集まることが、いずれ業界全体の統計の質を上げていきます。

数字の外側にあるもの

最後に、統計では測れないものについて触れておきます。

競技の水準、選手の実力、大会の熱気、コミュニティの厚み。これらは市場規模には表れません。日本の格闘ゲームシーンが世界的に強いことも、REJECT が2024年に PUBG MOBILE GLOBAL OPEN を制したことも、161億円という数字には含まれません。

逆に、市場規模が大きくても競技として貧しいことはあり得ます。金額は事業の規模を示すだけで、競技の価値を示すものではありません。

統計は、意思決定のための道具です。道具として有用ですが、それがすべてではない。数字を見るときは、その数字が捉えていないものが何かを同時に考えることが、結局のところもっとも実用的な態度だと思います。

eスポーツチームの収益構造については「eスポーツチームはどうやって稼いでいるのか」で、スポンサーシップについては「スポンサーはeスポーツに何を求めているのか」で扱っています。

統計の作り方を追う

数字を評価するには、それがどう作られたかを知る必要があります。

市場規模の推計は、通常2つの方法を組み合わせます。ひとつは事業者への調査で、スポンサー料、チケット、グッズなどの実績を積み上げる。もうひとつは公開情報からの推計で、報道された契約額や大会規模から補完します。

事業者調査には回答率の問題があります。すべての事業者が回答するわけではなく、未回答分は推計で埋めます。この埋め方が数字を左右します。

ファン数の推計は、一般消費者へのアンケートによります。「eスポーツの試合を観戦したことがあるか」といった質問への回答比率を、人口に掛けて推計する。質問文の設計が結果を決めるため、年によって質問が変われば数字も動きます。

競技者人口は、ファン数からの派生で算出されています。『日本eスポーツ白書2025』ではファン数の43.3%という比率が示されています。つまり、ファン数の推計が動けば競技者人口も自動的に動く関係にあります。

こうした構造を知っていれば、「競技者人口が◯万人増えた」という報道を見たときに、実際に競技を始めた人が増えたのか、ファン数の推計が動いた結果なのかを区別できます。

他分野の統計との比較

eスポーツの数字を、他の分野と比べてみます。

国内のゲーム市場全体は兆円規模です。161億円という市場規模は、その1%にも満たない。eスポーツはゲーム産業の主要な収益源ではなく、周辺の事業として存在しています。

プロ野球の市場規模は、球団の売上合計で数千億円規模とされます。観客動員、放映権、グッズ、スポンサー。歴史の長さと観客数の差がそのまま出ます。

Jリーグも、クラブの営業収益の合計は千億円台です。

こうして並べると、eスポーツの市場規模がまだ小さいことが分かります。同時に、成長率だけを見れば他より高いことも事実です。

重要なのは、どちらの数字も同じ現実を指していることです。小さいが伸びている。この両方を同時に認識できていれば、過度な期待も過度な悲観も避けられます。市場が小さいことは、参入の余地があるという意味でもあります。