eスポーツと女性選手

日本の先例

日本のeスポーツで、女性選手の歴史を語るときに最初に挙がるのがチョコブランカ選手です。

1986年7月28日生まれ、兵庫県出身。本名は百地裕子。日本で初めて女性としてプロゲーマー契約を結んだ選手です。プロになる前は自動車ディーラーで営業職に就いていました。

きっかけは、当時最強とされた選手のサガットを破ったことでした。この結果がオンラインで話題になり、海外チーム Evil Geniuses からの獲得につながったと伝えられています。使用キャラクターのブランカが、そのままハンドルネームの由来になっています。

2015年10月には、夫でプロゲーマーのももち選手とともに株式会社忍ismを設立しました。選手育成、コミュニティ支援、大会運営、eスポーツチーム運営、そして女性ゲーマーの支援を事業として掲げています。2018年にはドキュメンタリー映画『Living the Game』に出演し、集英社「イミダス」でコラムの連載も持ちました。2025年4月からは ZETA DIVISION のクリエイター部門に所属しています。

選手として結果を出し、そのうえで次の世代を支える事業をつくる。この道筋は、日本のeスポーツにおける先例として重要です。

数字で見る偏り

競技人口における男女比は、どうなっているのでしょうか。

正確な統計は限られますが、ゲームをプレーする人口そのものは、性別による偏りが小さいとされます。スマートフォンのゲームを含めれば、男女比はほぼ均衡に近いという調査結果もあります。

一方で、競技志向のプレーヤー、さらにプロ選手へと絞っていくほど、男性の比率が上がります。国内外の主要リーグの選手名簿を見れば、この傾向は明らかです。

ジャンルによる差もあります。格闘ゲームやパズル系では女性選手の活躍が比較的見られる一方、FPS 系のトップリーグではさらに少なくなります。

重要なのは、この偏りが競技力の差では説明できないことです。身体能力の差が結果に直結しない競技で、これほどの偏りが生じるには、別の要因があるはずです。

何が障壁になっているか

指摘されている要因を整理します。

入口の段階での差があります。競技志向のゲームに触れる機会、そこに誘う友人関係、機材への投資。これらが性別によって偏っていれば、母集団の段階で差がつきます。

オンライン環境でのハラスメントは、繰り返し指摘される問題です。ボイスチャットで女性と分かった途端に、暴言や過剰な干渉を受ける。この経験が競技志向のプレーから遠ざける要因になっている、という報告があります。

ロールモデルの不足も挙げられます。目指す先に自分と似た人がいなければ、その道を選ぶ想像がしにくい。少ないから少ないままになる、という循環です。

チームへの参加の難しさもあります。チーム競技では、既存のコミュニティに入る必要があります。男性中心のコミュニティに一人で入ることの心理的な負担は小さくありません。

続けることの難しさもあります。競技を続けるには時間と環境が要りますが、その確保のしやすさに社会的な差が存在する可能性があります。

これらはいずれも、eスポーツに固有の問題ではなく、社会全体の構造の反映でもあります。

女性部門という取り組み

こうした状況に対して、女性選手を対象とした部門やリーグが設けられています。

『VALORANT』では、Riot Games が「Game Changers」という取り組みを行っています。女性やジェンダーマイノリティの選手を対象としたリーグで、通常の VCT とは別の体系で運営されます。日本でも Game Changers Japan が開催されており、FENNEL は女性選手による VALORANT Game Changers 部門を持っています。

他のタイトルでも、女性部門や女性大会が開かれています。鉄拳の WESG では女子部門が設けられ、日本の選手が優勝した例もあります。

こうした取り組みの目的は、競技の機会を確保することにあります。通常のリーグで上位に入るのが構造的に難しいなら、まず競技を続けられる場をつくる。そこで実績と経験を積んだ選手が、いずれ通常のリーグへ進む。育成の階段として設計されています。

実際、Game Changers から通常の VCT のチームへ移籍した選手が海外で出ています。設計の意図が機能している例です。

女性部門への批判

一方で、女性部門には批判もあります。

もっとも根本的な批判は、身体能力の差がないのに分ける根拠がないというものです。分けること自体が「女性は男性より弱い」という前提を暗示してしまう、という指摘です。

次に、分離が固定化する懸念があります。女性部門があることで、女性選手が通常のリーグを目指さなくなる。あるいは、通常のリーグの側が「女性は女性部門へ」という態度をとるようになる。結果として分離が永続する、という危惧です。

三つ目に、注目度と待遇の差があります。女性部門の賞金額、放送の規模、スポンサーの関心は、通常のリーグより小さいのが実情です。「別だが対等」が実現していないなら、分離は不利益を固定するだけではないか、という批判です。

四つ目に、参加資格の定義という難問があります。誰が女性部門に参加できるのかを定義する必要があり、これは性自認をめぐる複雑な問題を含みます。他の競技でも議論が続いている論点です。

推進側の反論

これらの批判に対して、女性部門を支持する側の主張も整理しておきます。

現状を出発点にすべきだという主張があります。理想としては区分が不要でも、現実に競技を続けられる女性選手が少ないなら、まずその状況を変える必要がある。分離は目的ではなく、当面の手段だ、という立場です。

経験の蓄積が必要だという指摘もあります。競技力は実戦経験で伸びます。試合に出る機会がなければ伸びません。女性部門は、その機会を確保する仕組みだ、という説明です。

ロールモデルを可視化する効果も挙げられます。女性の競技者が試合に出て、それが配信されることで、次の世代が「自分にもできる」と思える。この効果は、統計には表れにくいものの重要だとされます。

移行期の措置であるという位置づけもあります。将来的に不要になることを目指した仕組みであり、恒久的な分離ではない、という説明です。

どちらの主張にも一定の説得力があり、簡単に決着する問題ではありません。

ハラスメントへの対処

女性部門の是非とは別に、ハラスメントへの対処は誰もが必要と認める課題です。

ゲーム内のボイスチャットや文字チャットでの暴言は、eスポーツ全般の問題ですが、女性が標的になりやすいという報告があります。パブリッシャー各社は、通報機能の整備、自動検出、違反アカウントへの処分といった対策を進めています。

大会運営の側でも、行動規範を定め、違反があった場合の処分を明示する運用が広がっています。選手だけでなく、観客やスタッフにも適用されるのが通例です。

配信の場でも問題が生じます。女性の配信者に対する不適切なコメントは、プラットフォームのモデレーション機能で対処しますが、完全には防げません。

これらの対策は技術と運用の両面が必要で、どちらか一方では機能しません。そして、対策を講じても根絶は難しいのが現実です。

選手以外の職種

競技の場だけでなく、業界全体の構成も見る必要があります。

eスポーツには、選手以外に多くの職種があります。大会運営、配信制作、実況・解説、コーチ、アナリスト、マネジメント、広報、営業。これらの職種における男女比は、選手ほど極端ではありません。

実況や解説、配信のディレクション、大会の進行といった役割では、女性が中心的に活動している例が多くあります。競技の場で目立たなくても、業界の運営には広く関わっているのが実情です。

この点は重要です。「eスポーツ業界に女性が少ない」という言い方は、選手だけを見た評価かもしれません。業界全体としては、職種によって状況が異なります。

一方で、意思決定の場——チームの経営、リーグの運営、団体の役職——における比率については、公開されたデータが乏しく、実態が見えにくい状況です。

教育の場での状況

学校でのeスポーツ活動では、男女比はどうなっているのでしょうか。

高校の部活動として設置される例が増えていますが、参加者の性別構成についての体系的なデータは限られます。運動部と同様に、種目によって偏りが生じている可能性があります。

一方で、eスポーツには「身体的な条件で参加が制限されない」という特徴があります。この特徴は、性別だけでなく、障害の有無や体格による制約にも当てはまります。誰もが同じ条件で参加できるという理念は、教育の場での意義として語られます。

学校の活動として設計する際には、参加のしやすさへの配慮が必要です。使用するタイトルの選定、活動の雰囲気、指導者の姿勢。これらが参加者の構成に影響します。

教育とeスポーツの関係は「学校とeスポーツ」で扱っています。

チームの取り組み

国内のチームでは、どんな取り組みが行われているのでしょうか。

FENNEL は、女性選手による VALORANT Game Changers 部門を持っています。競技の裾野を広げる取り組みとして、国内では先行する例です。

ZETA DIVISION は、クリエイター部門を含めて多様なメンバーを抱えており、チョコブランカ選手も2025年4月から所属しています。

株式会社忍ismは、事業として女性ゲーマーの支援を掲げています。選手育成とコミュニティ支援の一環として位置づけられています。

こうした取り組みは、まだ始まったばかりです。効果を評価するには時間が必要で、現時点で何が有効かを断言できる段階ではありません。

海外の状況

海外の取り組みも参考になります。

北米・欧州では、女性選手を対象としたリーグやプログラムが複数運営されています。Game Changers のようにパブリッシャーが主導するものと、団体や企業が独自に運営するものがあります。

大学のeスポーツプログラムでは、多様性を要件に含める例があります。奨学金の対象選定において、性別の偏りを是正する方針を掲げる大学があります。

一方で、これらの取り組みへの評価は定まっていません。参加者は増えているものの、通常のリーグへの移行が進んでいるかどうかについては、まだ十分なデータがない状況です。

何が分かっていないか

正直に言えば、分かっていないことのほうが多い領域です。

偏りの原因が特定できていません。入口の差、ハラスメント、ロールモデルの不足。いずれも要因として指摘されますが、それぞれがどの程度寄与しているのかは分かりません。

対策の効果も検証されていません。女性部門が長期的に何をもたらすのか、10年単位で見なければ分かりません。始まってから日が浅く、評価するにはデータが足りません。

競技力の性差についても、確立した知見はありません。反応速度や空間認知に統計的な差があるとする研究はありますが、その差が競技の結果を説明できるほど大きいかどうかは別の問題です。少なくとも、現在の極端な偏りを説明できる要因ではないと考えられています。

分かっていないことを分かっていないと言うことは、この種の議論では特に重要です。

現場でできる具体的なこと

大きな構造の話とは別に、現場で実行できることもあります。

大会運営の側では、行動規範を明示し、違反時の処分を事前に示す。参加登録の時点で同意させ、実際に運用する。「規範はあるが運用されていない」状態では意味がありません。

チームの側では、所属選手のSNS運用にルールを設け、ハラスメントへの対応方針を決めておく。問題が起きてから考えるのでは遅い。

配信では、モデレーターを配置し、不適切なコメントを削除する。自動フィルタと人の目を併用します。配信者本人が対応すると精神的な負担が大きいため、別の人が担うのが望ましい。

学校の部活動では、参加のしやすさに配慮する。使用タイトルの選定、活動の雰囲気、指導者の姿勢。特定の層だけが居心地よい場になっていないかを、定期的に確認します。

コミュニティ大会では、初心者向けの部門を設ける、レベル別に分ける。実力差が大きい場では、参加のハードルが上がります。

いずれも小さな配慮ですが、積み重なれば入口の広さが変わります。制度を待つより、こうした実務の改善のほうが早く効きます。

この問題をどう扱うか

最後に、この議論への向き合い方を整理します。

事実と価値判断を分けること。誰が何人いるかは事実であり、それをどう評価するかは価値判断です。混同すると議論が噛み合いません。

目的を明確にすること。何を実現したいのかによって、有効な手段は変わります。競技人口を増やしたいのか、トップ層の構成を変えたいのか、参加の体験を良くしたいのか。目的が違えば、女性部門の評価も変わります。

当事者の声を聞くこと。実際に競技をしている女性選手が何を必要としているか。外部から必要な支援を決めるのではなく、当事者の意見を起点にする必要があります。

時間をかけること。構造的な偏りは、短期の施策では動きません。10年、20年の視点で取り組みを続け、その効果を検証していくほかありません。

eスポーツは、身体の条件によって参加が制限されない稀な競技です。その特性を活かせるかどうかは、競技の設計ではなく、それを取り巻く環境の側にかかっています。

観客・視聴者の側

競技者だけでなく、観客の構成も見ておく必要があります。

eスポーツの視聴者は男性に偏っていると一般に理解されていますが、タイトルによって差があります。モバイル系や、キャラクター性の強いタイトルでは、女性の視聴比率が高い傾向が報告されています。

視聴者の構成は、スポンサーの判断にも影響します。企業がeスポーツに支出する理由の中心は若年層へのリーチであり、その層の性別構成は投資判断の材料になります。特定の層に偏っていると認識されれば、参入する業種も限られます。

配信の場での体験も論点です。女性の配信者に対する不適切なコメントは、プラットフォームのモデレーション機能で対処しますが、完全には防げません。視聴の場が居心地の悪いものであれば、そこから競技に入る人も限られます。

つまり、競技者の構成と観客の構成は連動しています。競技の場だけを変えようとしても限界があり、観戦の環境も同時に扱う必要があります。

何を測れば進捗が分かるか

この分野の議論が空回りしやすいのは、進捗を測る指標が定まっていないためです。

トップ層の構成比は分かりやすい指標ですが、変化には時間がかかります。5年や10年の単位で見なければ動きません。短期の施策の評価には向きません。

競技を始める人の数のほうが、早く動く指標です。入口が広がっているかどうかは、数年で見えます。大会のエントリー数、部活動の参加者、オンラインの競技モードの利用者。

継続率も重要です。始めた人がどれだけ続けているか。ハラスメントや居心地の悪さが問題であれば、この数字に表れます。

業界の職種構成も見る価値があります。選手だけでなく、大会運営、配信制作、実況・解説、コーチ、マネジメント。すでに女性が中心的に活動している職種もあり、業界全体としては選手ほど極端ではありません。

複数の指標を組み合わせ、同じ方法で継続的に測ること。統計の扱い方については「eスポーツ市場規模の読み方」で扱った注意点がそのまま当てはまります。

他の競技から借りられること

同じ問題に先に取り組んできた競技があります。そこから借りられるものを整理します。

将棋では、女流棋士という別の制度が長く運用されてきました。棋士とは別の資格体系で、そこから棋士を目指す道もあります。分離の是非をめぐる議論も、eスポーツとよく似た構図で続いてきました。歴史が長いぶん、議論の蓄積があります。

チェスでも、女性選手を対象とした大会と、性別を問わない大会が並立しています。上位に女性選手が少ない状況も共通しており、その原因をめぐる研究も行われています。

モータースポーツは、身体能力の差が結果を大きく左右しない点でeスポーツに近い。ここでも上位は男性に偏っており、参入の入口を広げる取り組みが続いています。

これらに共通するのは、分離を一時的な措置として位置づけつつ、実際には長期化しているという点です。移行期の措置と説明されながら、数十年続いている。この経緯は、eスポーツが同じ設計を採るときに参照すべき先例です。

同時に、これらの競技でも競技人口の裾野は広がってきました。時間はかかるが、変化は起きうる。この両面を見ておく必要があります。