アジア競技大会がeスポーツに与えたもの

なぜアジアが先行したのか

オリンピックより先にアジア競技大会でeスポーツが採用された理由は、地域の事情にあります。

競技人口の厚さが第一です。中国、韓国、東南アジア、南アジア。いずれもeスポーツの競技人口と視聴者が非常に多い地域です。若年層への訴求という点で、採用の合理性が高かった。

国家の関与も背景にあります。韓国は2000年に韓国eスポーツ協会（KeSPA）を設立し、国策として産業を育ててきました。中国は2003年に国家体育総局がeスポーツを正式なスポーツ種目として認定しています。国が競技として認めている以上、国際大会への参加も自然な流れです。

PC房やモバイルの普及も効いています。高価な機材がなくても参加できる環境が広く整っており、競技の裾野が厚い。

アジアオリンピック評議会（OCA）としても、若い観客を取り込む手段としてeスポーツを位置づける動機がありました。既存の競技だけでは若年層の関心を引きにくいという課題は、オリンピックと共通します。

2018年ジャカルタ大会

日本にとって転機となったのが、2018年8月のアジア競技大会（ジャカルタ）です。

eスポーツは公開競技として6種目が実施されました。公開競技であるため、メダルは公式の記録には加算されません。しかし、国際総合競技大会という枠組みで実施されたこと自体に意味がありました。

報道の扱いが変わったことが大きい。それまでゲームのイベントとして扱われていたものが、スポーツ面で報じられるようになります。「日本代表」という言葉が使われることの効果は、想像以上に大きいものでした。

日本からも代表選手が派遣されました。クラッシュ・ロワイヤルではけんつめし選手が、2018年6月の東アジア予選に日本代表として出場しています（予選敗退）。

この年は日本のeスポーツにとって節目の年でもありました。1月に日本eスポーツ連合（現・一般社団法人日本eスポーツ協会、JeSU）が設立され、2月から活動を開始。吉本興業が参入を発表し、Jリーグが「eJ.LEAGUE」を開催、日本野球機構が7月19日に「eBASEBALL パワプロ・プロリーグ」の開催を発表しています。制度と資金が一斉に入ってきた年です。

統括団体が必要になった理由

国際総合競技大会への参加は、日本の統括団体の存在意義に直結しました。

国を代表する選手を派遣するには、誰が代表を決めるのかが定まっていなければなりません。国内予選を開き、選考基準を定め、選手を登録し、渡航の手続きを行い、現地で引率する。これは個々のチームや選手では担えない業務です。

JeSU が2018年1月22日に3団体（日本eスポーツ協会、日本eスポーツ連盟、e-sports促進機構）の統合で発足した背景には、この必要性がありました。団体が乱立していると、対外的な窓口が定まりません。国際大会に日本代表を送る、行政と協議する、企業と契約を結ぶ。いずれも「日本を代表する団体はどこか」がはっきりしないと進みません。

統合は理念の一致というより、実務上の要請でした。この点を押さえておくと、後のプロライセンス制度をめぐる議論の背景も理解しやすくなります。制度の経緯は「プロライセンス制度は何を変えたのか」で扱っています。

代表選考という難問

国際総合競技大会の代表を選ぶことには、eスポーツ固有の難しさがあります。

タイトルが事前に決まらないことが第一の問題です。実施される種目は大会ごとに変わり、決定から本番までの期間が短いこともあります。選手は、自分の主戦場が採用されるか分からないまま準備することになります。

国内リーグとの日程調整も問題です。プロリーグのシーズン中に代表活動が入れば、選手は所属チームと代表のどちらを優先するか選ばなければなりません。所属チームにとっては、選手を貸し出すことに直接の利益がありません。

選考基準の設定も簡単ではありません。国内リーグの成績で選ぶのか、代表選考大会を開くのか。タイトルによって競技シーンの構造が違うため、統一の基準は作れません。

さらに、チーム競技の場合はより複雑です。5人のチームを国の代表として編成するとき、既存のクラブチームをそのまま送るのか、選抜チームを組むのか。連携の練度を考えれば既存チームが有利ですが、最強の選手を集める発想とは矛盾します。

タイトル選定という政治

国際総合競技大会でeスポーツを実施する際、最大の実務的な難問がタイトルの選定です。

普及率の地域差が直接の有利不利になります。ある国で広く遊ばれているタイトルが選ばれれば、その国が有利になる。種目選定が結果を左右する構造は、他の競技にはあまりありません。

パブリッシャーの協力が不可欠です。大会での使用許諾、サーバーの提供、技術的な支援。パブリッシャーが協力しなければ実施できません。逆にパブリッシャーは、大会への採用を通じて自社タイトルの露出を得られます。

暴力表現も論点です。国際競技大会の理念との整合を問われるため、射撃を伴うタイトルの採用は議論になります。アジア競技大会では、モバイルタイトルやスポーツ系のタイトルが多く選ばれる傾向があります。

継続性の問題もあります。前回大会で使ったタイトルが、次回まで存続しているとは限りません。競技の記録が世代を越えて比較できないという、既存のスポーツにはない問題が生じます。

こうした事情から、採用タイトルの決定は競技の実力とは別の力学で動きます。この構造は「パブリッシャーが競技シーンを持つということ」で扱った問題の延長にあります。

正式競技になるということ

2022年開催予定だった杭州大会（実際の開催は2023年）から、eスポーツはアジア競技大会の正式競技になりました。

正式競技になるということは、メダルが公式の記録として扱われるということです。国別のメダル数に加算され、選手は国の代表として派遣されます。国の競技団体を通じた手続きが必要になり、アンチ・ドーピング規則も適用されます。

この変化は、選手にとって具体的な意味を持ちます。社会的な承認です。「日本代表」という肩書きは、家族や周囲への説明を容易にします。競技を続けることへの理解が得やすくなる効果は、無視できません。

一方で、競技としての重みは必ずしも高くありません。多くのタイトルでは、パブリッシャーが主催する世界大会のほうが賞金も競技レベルも上です。国際総合競技大会が最高峰とは限らない、という点は他競技と大きく異なります。

選手によっては、国際総合競技大会よりも所属チームでの世界大会を優先する判断もあり得ます。これは競技への不誠実ではなく、構造がそうなっているというだけのことです。

日本の成績と現在地

日本のeスポーツが国際大会で結果を出せるようになったのは、比較的最近のことです。

2022年4月、ZETA DIVISION が VALORANT Champions Tour Stage 1 Masters Reykjavík で3位に入りました。日本のチームが FPS の大規模国際大会でベスト4に到達したのは初めてです。

2024年には REJECT が PUBG MOBILE GLOBAL OPEN を制し、日本のチームとしてシューティングゲームの世界大会で初めて優勝しました。同年の PUBG MOBILE WORLD CUP でも準優勝しています。

FENNEL は2024年8月に Pokémon World Championships を制し、2026年には Pokémon UNITE Asia Champions League FINALS とポケモンジャパンチャンピオンシップスを制しました。

ZETA DIVISION は Brawl Stars World Finals を2021年・2022年・2023年と3年連続で制覇しています。

これらはいずれもパブリッシャー主催の世界大会での成果です。国際総合競技大会での成績とは別ですが、アジアの競技水準の中で日本が戦えるようになってきたことを示しています。

「国を代表する」ことの意味

eスポーツにおいて、国別対抗という枠組みはどれだけ意味があるのでしょうか。

議論の余地があります。プロリーグは国別ではないからです。League of Legends の LJL には海外出身の選手が在籍し、VALORANT の VCT Pacific は日本・韓国・東南アジア・オセアニアが同じリーグで戦います。日常の競技は、国境を前提としていません。

サッカーでも同じ構造があり、クラブチームと代表チームが並立しています。eスポーツも同様の形になりつつある、と見ることはできます。

一方で、eスポーツの場合は代表活動の歴史が浅く、価値が確立していないという違いがあります。サッカーの代表戦には100年の蓄積がありますが、eスポーツにはありません。何のために国を代表するのか、その意味はまだ形成の途上にあります。

2000年に韓国で始まった World Cyber Games（WCG）は、国別の予選を勝ち抜いた選手が世界大会に集まる形式で、開会式や選手宣誓といったオリンピックに擬した演出で運営されました。日本でも2000年から東京ゲームショウで予選が行われ、KeNNy選手が2002年に Counter-Strike 1.6 部門の日本予選を制しています。国別対抗という発想は、初期からあったものです。

国際大会が残したもの

アジア競技大会での採用が、日本のeスポーツに残したものを整理します。

制度の入口になりました。統括団体の設立、行政との関係、企業の参入。いずれも「国際競技大会に出る」という目標があったから進んだ面があります。

社会的な認知を変えました。スポーツ面で報じられ、学校や家庭での受け止めが少し変わりました。教育の場でeスポーツが扱われるようになった背景にも、この変化があります。この点は「学校とeスポーツ」で扱っています。

地域の取り組みにもつながりました。都道府県単位で代表を選ぶ構造が生まれたことで、地域のコミュニティが可視化されました。「eスポーツと地域創生」で扱った動きの一部は、この延長にあります。

一方で、競技の水準を直接押し上げたわけではありません。日本のチームが国際大会で結果を出せるようになったのは、パブリッシャー主催のリーグでの積み上げによるものです。制度と競技力は別の軸で動いています。

報道のされ方が変わった

国際総合競技大会での採用が日本にもたらしたもっとも直接的な変化は、報道の扱いです。

それまで、eスポーツの記事はゲーム専門メディアか、テクノロジー面で扱われていました。一般紙のスポーツ面で試合結果が報じられることはほとんどありません。

アジア競技大会に「日本代表」が出場したことで、この枠組みが変わります。総合競技大会の一種目である以上、他の競技と同じ紙面で扱われる。テレビの情報番組も、大会の文脈であれば取り上げやすくなります。

この変化は、社会的な受け止めに直結します。スポーツ面で報じられるものは、遊びではなく競技として認識されます。学校が部活として認めやすくなり、企業が協賛の稟議を通しやすくなり、保護者が子どもの活動を理解しやすくなる。

日本では長く、ゲームに対する社会の視線が厳しい時期がありました。2002年に出版された『ゲーム脳の恐怖』が象徴的で、科学的な根拠に乏しいと批判されながらも否定的な印象を広げました。国際競技大会での採用は、その印象を上書きする材料のひとつになりました。

競技の実力とは無関係な話ですが、競技を続けられる環境をつくるという意味では、無関係ではありません。

これから何が問われるか

正式競技になったことで、次に問われるのは継続性です。

タイトルの安定が課題です。大会ごとに種目が変わるようでは、選手が長期の準備をできません。何らかの継続性がなければ、代表を目指すという行動が成立しません。

選手の待遇も論点です。代表活動の期間中、選手の収入は誰が保証するのか。所属チームとの調整はどうするのか。他競技では制度として整理されている部分が、eスポーツでは未整備です。

統括団体の役割も問われます。代表派遣、選考の透明性、選手の権利。団体の権限が強まるほど、その正統性への要求も高まります。プロライセンス制度をめぐる議論は、この問題を先取りしたものでもありました。

そして、何のために国を代表するのかという問い自体が残ります。競技の最高峰が別にあるなかで、国際総合競技大会に出ることの意味を、選手も観客も納得できる形で説明できるかどうか。これは制度ではなく、文化の問題です。

オリンピックをめぐる議論は「オリンピックとeスポーツ」で扱っています。アジア競技大会が先行して直面してきた課題は、そこでも繰り返されることになります。

他競技の代表制度と比べる

eスポーツの代表制度が抱える課題は、他競技と比べると輪郭がはっきりします。

サッカーでは、クラブと代表の関係が制度として整理されています。国際サッカー連盟（FIFA）の規則により、クラブは代表招集に応じる義務があり、その間の選手の保険や補償も定められています。100年かけて作られた仕組みです。

野球では、国際大会がプロのシーズンと重なりにくい時期に設定されます。日程の調整が制度に織り込まれています。

陸上や水泳のような個人競技では、代表選考が明確な記録で決まります。選考会での順位という客観的な基準があり、争いが起きにくい。

eスポーツには、このいずれもありません。クラブと代表の関係を定めた規則はなく、日程の調整も制度化されておらず、選考の基準もタイトルごとに違います。

これは制度が悪いというより、歴史が浅いということです。他競技も最初から整っていたわけではありません。ただし、整うまでの間に生じる摩擦は、選手が引き受けることになります。

「eスポーツ版オリンピック」という試み

国際総合競技大会とは別に、eスポーツ独自の総合大会という構想もあります。

複数のタイトルを一度に開催し、国や地域の代表が競う。開会式や表彰式を備え、既存のスポーツ大会の形式を借りる。2000年に韓国で始まった World Cyber Games（WCG）が、この発想の先駆けです。

近年も、中東を中心に大規模な国際大会が開かれています。賞金総額が数十億円規模に達し、複数タイトルを同時に扱う形式です。国家が資金を投じてeスポーツの国際大会を誘致する動きは、スポーツイベントの誘致と同じ文脈にあります。

こうした大会は、国際総合競技大会とは性格が異なります。賞金が大きいこと、タイトルの選定が柔軟なこと、パブリッシャーとの調整がしやすいこと。競技として見れば、こちらのほうが実質的な国際舞台になっている面があります。

一方で、国家の資金に依存する大会は、その国の政策変更で消えます。継続性という点では、既存の国際競技大会の枠組みのほうが安定しています。どちらが競技にとって望ましいかは、簡単には決まりません。

アンチ・ドーピングという新しい制約

正式競技になったことで、選手には新しい制約も生じました。アンチ・ドーピング規則の適用です。

国際競技大会に参加する以上、世界アンチ・ドーピング機構（WADA）の禁止表が適用されます。eスポーツで想定されるのは、身体能力ではなく集中力や反応速度に作用する物質です。注意欠陥・多動症の治療薬が該当する可能性が指摘されてきました。

ここで問題になるのが、治療目的の使用です。医師の処方にもとづいて服用している選手もいます。この場合、治療使用特例（TUE）の申請という手続きが必要になります。

多くのeスポーツ選手は、この手続きの存在を知りません。他競技の選手であれば競技団体から説明を受けますが、eスポーツではその経路が確立していない。知らないまま国際大会に出て、検査で陽性になる可能性があります。

したがって、選手教育が制度と同時に必要です。禁止されている物質、申請の手続き、相談できる窓口。これを伝えることは統括団体の役割にあたります。

競技の公正性という観点では、ドーピングよりチートやアカウントの不正利用のほうが現実的な脅威です。この点は「チートとインテグリティ」で扱っています。ただし、国際競技大会に参加する以上、規則への対応は避けられません。