オリンピックとeスポーツ

オリンピック競技になるための条件

まず、オリンピックの競技がどう決まるのかを確認します。

オリンピックの競技種目は、IOC が決定します。実施競技として採用されるには、その競技を統括する国際競技連盟（IF）が IOC の承認を受けている必要があり、さらに世界的な普及、若年層への訴求、放送価値、開催都市との適合性など、複数の観点で審査されます。

近年は、開催都市が提案できる「追加種目」の枠が設けられ、地域性や時代性を反映した競技が選ばれるようになりました。2020年の東京大会では、スケートボードやスポーツクライミングがこの枠で採用されています。

eスポーツについては、この最初の条件——IOC が承認する国際競技連盟の存在——がすでに難関です。eスポーツを統括する単一の国際団体は存在せず、複数の団体が並立しています。しかも、競技の内容を実質的に管理しているのは各ゲームのパブリッシャーです。

パブリッシャーという壁

もっとも根本的な問題が、競技の所有者がいることです。

オリンピックの競技は、ルールが公共財に近い性質を持ちます。サッカーのルールは IFAB が管理し、FIFA も構成員のひとつにすぎません。陸上競技の規則も、国際競技連盟が定めます。特定の企業が単独で変更することはできません。

eスポーツは違います。『VALORANT』のルールは Riot Games が決め、『ストリートファイター』のルールはカプコンが決めます。競技の存立が一企業の事業判断に依存する構造です。この点は「パブリッシャーが競技シーンを持つということ」で詳しく扱っています。

IOC の立場からすると、これは受け入れがたい条件です。オリンピックの競技が、特定企業の商品の販売促進になってしまう。しかもその企業がサービスを終了すれば、競技そのものが消えます。

さらに、商業的な利害の問題もあります。IOC はスポンサーシップを厳格に管理しており、競技そのものが企業の製品である状況は、既存の枠組みと整合しません。

暴力表現という論点

もうひとつ、繰り返し指摘されるのが暴力表現の問題です。

IOC の関係者は過去に、暴力的な内容を含むゲームはオリンピックの価値観と相容れないという趣旨の発言をしてきました。オリンピック憲章が掲げる平和や友好という理念と、銃で相手を撃つゲームは整合しない、という論理です。

この指摘には反論もあります。近代五種には射撃が含まれ、フェンシングは剣で相手を突く競技です。アーチェリーも、柔道も、ボクシングも、起源をたどれば戦闘の技術です。表現が写実的かどうかで線を引くのは恣意的ではないか、という主張です。

実際、IOC が関与した取り組みでは、この論点を回避する形が採られています。2021年のオリンピック・バーチャルシリーズで扱われたのは、野球、自転車、ボート、セーリング、モータースポーツといった、既存のオリンピック競技に対応するシミュレーション系のタイトルでした。

つまり、既存の競技をデジタルで再現したものなら受け入れやすく、それ以外は難しいという整理です。これは e-Motorsports のようなジャンルに有利に働きます。

オリンピック・バーチャルシリーズ

2021年4月、IOC はオリンピック・バーチャルシリーズの開催を発表しました。東京大会の直前に実施された、IOC が公認する初のバーチャルスポーツの大会です。

対象となったのは、既存の国際競技連盟と連携できる種目でした。各競技のシミュレーションゲームを使い、オンラインで予選を行い、世界中から参加者を募る形式です。

この取り組みの狙いは、若年層へのリーチにあります。オリンピックの視聴者層は高齢化しており、若い世代との接点を持つことが課題とされてきました。バーチャルスポーツは、その接点として位置づけられています。

一方で、これは通常のオリンピック競技としての採用とは別の枠組みです。メダルが授与されるわけでも、オリンピック本大会の一部になるわけでもありません。あくまで並行して行われる取り組みです。

その後も IOC はeスポーツへの関与を続けており、独立したバーチャル・eスポーツの大会構想が議論されています。ただし、実施の形態と時期は流動的です。

アジア競技大会という先行例

オリンピックより先に進んでいるのが、アジア競技大会です。

2007年のアジアインドアゲームズで、eスポーツが初めて公式のメダル種目として実施されました。2018年のアジア競技大会（ジャカルタ）では公開競技として6種目が行われ、日本代表も参加しています。そして2022年開催予定だった杭州大会（実際の開催は2023年）から、eスポーツは正式競技に昇格しました。

正式競技になったということは、メダルが公式の記録として扱われるということです。国別のメダル数に加算され、選手は国の代表として派遣されます。

アジア競技大会でこれが可能になった背景には、アジアオリンピック評議会（OCA）の判断があります。アジア地域ではeスポーツの競技人口と視聴者が非常に多く、若年層への訴求という点で採用の合理性が高かった。中国、韓国、東南アジアの層の厚さが後押ししました。

日本にとっても、この採用は意味を持ちました。国際総合競技大会に代表を派遣するには、国内の統括団体が必要になります。JeSU（一般社団法人日本eスポーツ協会）の設立と活動は、この文脈と切り離せません。詳しくは「アジア競技大会がeスポーツに与えたもの」で扱っています。

タイトル選定という難問

国際総合競技大会でeスポーツを実施する際、最大の実務的な難問がタイトルの選定です。

まず、どのゲームを使うかを決めなければなりません。人気があり、競技として成熟しており、暴力表現が少なく、複数の地域で普及しているタイトル。この条件を満たすものは、多くありません。

次に、パブリッシャーの協力が要ります。大会での使用許諾、サーバーの提供、技術的な支援。パブリッシャーが協力しなければ実施できません。逆にいえば、パブリッシャーは大会への参加を通じて自社タイトルの露出を得られます。

三つ目に、公平性の担保があります。特定のタイトルを選ぶことは、そのタイトルが普及している国に有利に働きます。ゲームの普及率は国によって大きく異なり、種目選定が結果を左右します。

四つ目に、継続性の問題です。前回大会で使ったタイトルが、次回まで存続しているとは限りません。競技の記録が世代を越えて比較できないという、既存のスポーツにはない問題が生じます。

「バーチャルスポーツ」という切り口

これらの問題を回避する方法として、注目されているのが「バーチャルスポーツ」という枠組みです。

既存のオリンピック競技を、デジタル環境で再現する。自転車、ボート、モータースポーツ、射撃、野球。これらのシミュレーションであれば、暴力表現の問題は生じず、既存の国際競技連盟が統括団体になれます。

とくに相性が良いのが、e-Motorsports です。レーシングシミュレーターは実在するサーキットをレーザースキャンで計測し、実車の走行データをもとに車両挙動を再現しています。国際自動車連盟（FIA）が公認する大会も開かれており、統括団体の問題がありません。

日本でも、この分野からプロドライバーが生まれています。小林利徠斗選手はグランツーリスモシリーズを入り口に実車のモータースポーツへ進み、2023年に FIA-F4選手権のチャンピオンを獲得しました。ゲームと現実の競技が地続きになっている例です。

自転車競技のシミュレーターも、国際自転車競技連合（UCI）が世界選手権を開催するなど、制度化が進んでいます。

何が失われるか

一方で、この方向には批判もあります。

バーチャルスポーツとして採用されるのは、既存の競技の再現です。しかし、eスポーツの競技人口の大半は、既存のスポーツと対応関係を持たないタイトルにいます。『League of Legends』『VALORANT』『ストリートファイター』。これらこそがeスポーツの中核です。

既存競技のシミュレーションだけを採用することは、eスポーツの主要な部分を除外することを意味します。「eスポーツがオリンピックに入った」と報じられても、実際に競技をしている人たちにとっては関係のない話になりかねません。

また、シミュレーション系のタイトルは競技人口が相対的に小さく、若年層へのリーチという当初の目的も達成しにくい。IOC が求めるものと、実際に採用できるものの間に、ずれがあります。

この矛盾は、当面解消されそうにありません。

「オリンピックに入るべきか」という問い

そもそも、eスポーツがオリンピックに入ることは望ましいのでしょうか。

肯定的な見方では、社会的な認知が一気に高まり、行政の支援や企業の参入が進むとされます。教育の場での位置づけも変わります。実際、アジア競技大会での採用が日本での認知向上に寄与した面はあります。

慎重な見方もあります。オリンピックの枠組みに入れば、IOC の規則に従うことになります。タイトルの選定、選手の資格、アンチ・ドーピング、商業的な制約。競技の自由度は確実に下がります。

さらに、必要性そのものへの疑問もあります。eスポーツはすでに独自の世界大会を持ち、オリンピックに匹敵する視聴者を集めているタイトルもあります。オリンピックの権威を借りる必要があるのか、という問いです。

実際、パブリッシャー側にも積極的な動機は乏しい。自社で世界大会を運営し、放送権も管理している状況で、外部の枠組みに競技を委ねる利点は限られます。

アンチ・ドーピングという論点

国際競技大会に参加するなら、アンチ・ドーピングの規則が適用されます。

eスポーツにおけるドーピングは、身体能力の向上ではなく、集中力や反応速度に作用する薬物が問題になります。注意欠陥・多動症の治療薬が、集中力を高める目的で使用される可能性が指摘されてきました。

一部のeスポーツ大会では、すでに検査が導入されています。世界アンチ・ドーピング機構（WADA）の禁止表を参照し、違反があれば処分する仕組みです。

ただし、実施には課題があります。検査には費用がかかり、すべての大会で行うのは現実的ではありません。また、治療目的で処方されている選手への配慮（治療使用特例）も必要です。

競技の公正性という観点では、ドーピングよりもチートやアカウントの不正利用のほうが現実的な脅威です。この点は「チートとインテグリティ」で扱っています。

国内の統括団体の役割

日本の文脈で見ると、国際競技大会への参加は統括団体の存在意義に直結します。

代表選手の選考、派遣手続き、大会での引率、国際団体との調整。これらは個々のチームや選手では担えません。国を代表する団体が必要になります。

JeSU が2018年に3団体の統合で発足した背景には、この必要性がありました。国際大会への派遣、行政との協議、業界としての意見表明。窓口を一本化することが実務上の要請だったのです。

一方で、統括団体のあり方をめぐる議論も続いています。プロライセンス制度をめぐる論争は、団体の権限と正統性への問いを含んでいました。この点は「プロライセンス制度は何を変えたのか」で扱っています。

国際大会での実績が積み上がれば、団体の役割はより明確になります。逆に、実績が乏しければ存在意義を説明しにくい。この関係は、他競技の団体と同じです。

選手にとっての意味

国際総合競技大会への出場は、選手にとってどんな意味を持つのでしょうか。

社会的な承認という面は大きい。「日本代表」という肩書きは、家族や周囲への説明を容易にします。競技を続けることへの理解が得やすくなる効果は、無視できません。

キャリアへの影響もあります。国際大会での実績は、引退後の活動でも通用する経歴になります。指導者や解説者としての道が開けやすくなる面があります。

一方で、競技としての重みは必ずしも高くありません。多くのタイトルでは、パブリッシャーが主催する世界大会のほうが賞金も競技レベルも上です。国際総合競技大会が最高峰とは限らない、という点は他競技と異なります。

日程の問題もあります。国際総合競技大会は数年に一度で、その時期がプロリーグのシーズンと重なれば、選手はどちらを優先するか選ばなければなりません。

現時点での整理

ここまでの内容をまとめます。

通常のオリンピック競技としての採用は、統括団体の不在とパブリッシャーの権利という構造的な問題があり、近い将来の実現は見込みにくい状況です。

バーチャルスポーツという枠組みでは、既存競技のシミュレーションを中心に進展があります。IOC は2021年にオリンピック・バーチャルシリーズを開催し、その後も関与を続けています。

アジア競技大会では、2018年の公開競技を経て、2022年（実開催2023年）から正式競技になりました。地域の競技人口と視聴者の多さが後押ししています。

論点として残るのは、暴力表現、タイトル選定の公平性、競技の継続性、そしてパブリッシャーとの関係です。いずれも技術的な問題ではなく、制度の設計に関わる問題です。

若年層へのリーチという動機

IOC がeスポーツに関心を持つ理由は、理念よりも現実的な課題にあります。

オリンピックの視聴者層は高齢化しています。テレビでの視聴が中心である一方、若い世代のテレビ離れは各国で進んでいます。放映権料が収入の中心である以上、視聴者の高齢化は事業の基盤に関わる問題です。

新競技の採用も、この文脈で行われてきました。2020年の東京大会で追加されたスケートボードやスポーツクライミングは、若年層の関心が高い競技です。競技の伝統より、いま誰が見るかが判断基準になっています。

eスポーツは、この基準ではもっとも有望な候補です。競技人口も視聴者も若い層に集中しており、既存の放送とは異なる経路で届きます。

一方で、若年層へのリーチという目的だけで採用すれば、競技としての整合性は後回しになります。既存競技のシミュレーションを採用しても、実際のeスポーツ競技人口の大半には届きません。目的と手段が噛み合っていない状態が、いまも続いています。

選手側の温度差

この議論で見落とされがちなのが、選手自身の受け止めです。

オリンピック出場を目標に掲げる選手は、実はそれほど多くありません。理由は明快で、自分の主戦場が採用される保証がないからです。数年に一度の大会のために準備しても、その種目が採用されなければ意味がありません。

多くのタイトルでは、パブリッシャーが主催する世界大会のほうが賞金も競技レベルも上です。年間のリーグを戦い、世界大会を目指すというサイクルが、すでに職業として成立しています。そこに国際総合競技大会が加わっても、優先順位が上とは限りません。

一方で、社会的な承認という価値は確かにあります。「オリンピック選手」という肩書きは、競技の外側の人にも伝わります。家族や周囲への説明が容易になり、引退後のキャリアでも通用する経歴になります。

つまり、選手にとっての価値は競技面ではなく社会面にあります。この非対称は、eスポーツに固有のものです。他競技では、オリンピックが競技的にも最高峰であることが多いためです。

この議論が示すもの

最後に、この議論がeスポーツについて何を示しているかを考えます。

オリンピックへの採用が難しいのは、eスポーツが劣った競技だからではありません。既存のスポーツの制度が想定していない構造を持っているからです。競技が企業の商品であること、ルールが更新され続けること、競技そのものが消えうること。

この構造は、eスポーツの弱さでもあり、特徴でもあります。企業が投資するから世界規模のリーグが成立し、ルールが更新されるから競技が硬直せず、新しいタイトルが生まれるから世代交代が起きる。

オリンピックの枠組みに入るために、この構造を変えることが望ましいのかどうか。それが、この議論の本当の論点かもしれません。